必要な死亡保障額

必要な死亡保障額

いまではがん保険でも医療保障だけでなく死亡保障がついているものもありますので、無駄な保険料を支払わなくても済むように、必要な保障額を考えなくてはなりません。このようにライフステージによって必要な死亡保障額は異なってきますので、保険の選び方の参考にしてみてください。例えば死んでしまったときに支払われる死亡保障などは、年齢や性別、家族構成、家計の状況、ライフステージによって大きく異なってきます。そしてその多くは、毎月の保険料に関して「少しでも安くできたらなぁ」と感じていることと思います。では実際、ライフステージによって必要な死亡保障がどのように変化していくのでしょうか。

結婚すれば状況は変わり、もし妻が専業主婦になった場合は扶養義務が発生するためある程度の保障額が必要になります。まず独身時代に扶養家族がいなければ、自分が死んだときに家族にお金を残す必要性は少ないと言えるでしょう。日頃の病気やけがの治療を安心して受けられるために、あるいは将来大きな病気をしてしまったときの備えとして、特約のたくさん付いた医療保険やがん保険に加入している人は多いと思います。また会社を定年退職した場合は退職金を得たり、それまでの貯蓄もある程度の額になっているでしょうから、必要な死亡保障額はお葬式程度ということになります。お葬式代程度が保障されればよい、ということになります。

住宅ローンを組むと通常は団体信用生命保険に加入し、万が一のことがあればローン残高額の保険金が支払われる仕組みになっています。妻の立場であれば、収入を得ていない分、万が一死んでしまっても経済的リスクは少ないと考えられるので、お葬式程度の保障額があればよい、となります。そして子どもが独立した場合は、必要な死亡保障額は小さくなります。もし妻が働き、妻の収入が家計に大きく貢献している場合は妻の必要保障額は大きくなります。そのため、「自分が死んだあとに住宅ローンが残ってしまう」とわざわざ高い死亡保障をつけなくてもよいことになります。

結婚し、子どもが生まれる頃にマイホームを購入する人もいますが、住宅を購入する場合、多くの人は住宅ローンを組むと思います。子どもが生まれた場合、末子が生まれたときにもっとも必要な保障額が大きくなります。現在入っている保険の保険料を見直したり、新たな保険の選び方を考える際に大切になってくるのが、今付いている保障が本当に必要かどうか、ということです。状況が変化するたびに保険の見直しができるとよいのですが、なかなか面倒で二の足を踏んでしまう人が多いと思いますが、何かをきっかけに保険を見直すことは家計のためだけでなく自分や家族の身を守るためにも必要なことではないでしょうか。